施工管理
・週休2日制(土、日、祝日)、年間休日128日
・GW、夏季、年末年始、創立記念日、慶弔休暇
功労休暇/定年1年前に連続5日間、
リフレッシュ休暇、ボランティア休暇、介護休暇、
育児休暇 等
・有給休暇(23日/繰り越し・積み立て含め最高96日)
以下のいずれかひとつ
1級土木施工管理技士
2級土木施工管理技士
【MUST】
・2級土木施工管理技士有資格者又は1級土木施工管理
技士受験資格のある方
・土木分野における施工管理経験者
・出張業務に対して抵抗のない方
1級土木施工管理
【必須】
・土木分野における施工管理経験者
・出張業務に対して抵抗のない方
【歓迎】
・1級土木施工管理技士有資格者
・風力発電・送電に関わる土木工事の施工管理経験者
【WANT】
・1級土木施工管理技士有資格者
・風力発電・送電に関わる土木工事の施工管理経験者
高校卒以上
・風力発電に強い関心があり、この分野でのスキルアップ、
キャリアアップを望んでいる方
・チャレンジ精神・好奇心旺盛な方
・目的意識・実行力のある方
・コミュニケーション能力の高い方
正社員
社会インフラ統轄本部 再エネプロジェクト部/東京都港区芝浦
※所属は社会インフラ統轄本部ですが、プロジェクト
期間中は現場事務所へ勤務していただくことになります。
※転勤:当面なし、工事対応で出張の可能性あり。
転勤無し
当面なし
出張有り
工事対応で出張の可能性あり
月収:21万円~
・年2回(6月/12月):昨年実績4ヶ月
450万円 ~ 700万円
【年収例】
※プロジェクト稼動中は、下記金額に60~100万円プラス
・25歳/460万、30歳/550万、35歳/645万
40歳/700万 45歳/780万
・8:30~17:30(休憩60分)、フレックスタイム制無
・役職・役付手当、家族手当、時間外手当、資格取得祝金(1万円~数十万円) ※資格取得バックアップ制度有
・社会保険完備(雇用、労災、健康、厚生年金)
・退職金制度(退職一時金、確定給付企業年金、確定拠出年金)
・赴任補助手当、特別赴任補助手当
・現場従事手当、現場資格手当
・社会保険完備(雇用、労災、健康、厚生年金)
財形貯蓄、従業員持株会、独身者用マンション・社宅、資格取得祝金、保険料会社負担制度(総合福祉団体定期保険、団体生命介護保険、団体長期障害所得補償保険、3大疾病サポート保険)、慶弔に際する祝金・見舞金、住宅融資、生活健康支援商品購入補助金支給制度、契約宿泊施設(ホテル)、保健指導(保健師)、健康相談窓口
・書類選考→面接(1~複数回)→内定、筆記試験無
・交通費支給無
・応募書類:履歴書(写真貼付)、職務経歴書
※写真貼付が難しい場合は写真添付でも可です。写真なしの
応募は受け付けませんのでご承知下さい。
【キャリアプラン】
・入社2~3年は、プロジェクトの補佐的な立場で当社の業務を覚えていただきながらスキルを習得。その後、現場代理人として徐々に大規模なプロジェクトを手掛けていただきます。
・中途採用者を対象とした研修プログラムがあるほか、1級電気工事施工管理技士や技術士に至るまで、幅広い資格取得への支援制度や報奨金が充実。技術者として長期的な成長を支援しております。
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ぜひご登録ください。
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■企業概要:1944年9月の設立以来、同社は、幅広く事業を展開し、日本国内でも有数の総合設備企業に成長いたしました。具体的には、建築設備をはじめ情報通信設備、電力設備の分野において、同社独自の技術とノウハウ、あるいは工法を駆使し、電気工事、空調・衛生工事、電気通信工事、土木工事などの企画から設計・施工・リニューアル及びメンテナンスまでの一貫したエンジニアリング事業を展開しております。また、再生可能エネルギー分野における実績や省エネルギー・CO2削減に係るノウハウを活かして、低炭素社会の実現に寄与するエコビジネスにも積極的に取り組んでおります。
【概要・特徴】東証プライム上場、70年以上の歴史を持つ総合設備企業です。建築設備、情報通信設備、電力設備の分野において、電気工事や情報通信工事などの企画から設計、施工、メンテナンス、リニューアルまで一貫して対応。とくに首都圏での実績はNo.1であり、東京・丸の内エリアの大半のビル工事に携わっています。また、これまで培ってきた技術・ノウハウを活用し、近年では再生可能エネルギー発電事業を展開するとともに、鉄道・水道など社会インフラ分野への事業領域を拡大。ロボットやIoTを活用した技術開発にも取り組んでいます。【職場環境】メリハリをつけた働き方を推奨しており、担当する現場の竣工後には、有給休暇や代休を活用した竣工休暇の取得を推進しています。また、1級施工管理技士や第3種電気主任技術者、技術士および技術士補などの資格取得を奨励。社内講習会の開催、通信教育、社外講習会費用や受験費用の会社負担など、さまざまなバックアップを行なっています。