動力設備とは？種類や耐用年数、幹線計算の必要性についてを解説！

日常生活の中で、何気なく使用するエレベーターですが、ふとなぜエレベーターは動いているのだろうと思うことはありませんか。エレベーターはエスカレーター同様、搬送機器の部類に入ります。そして搬送機器は電気を動力源としています。このような危機はエレベーター・エスカレーターだけでなく、医療機器や厨房機器、防災機器など身の回りにあふれた設備です。

これらのような電気を使って動かす設備を「動力設備」と呼びます。今回はそんな動力設備とは何なのか？どんな種類があるのか？耐用年数、幹線計算などについてを紹介します。

動力設備とは？動力設備の種類・仕組み

動力設備とは電動機、動力盤、中央監視設備を総称した電気設備のこと

動力設備の前に、まず「動力」とは何かについてを少し説明します。動力というのは動く力とあるように機会を動かす機械エネルギーのことを指します。機械エネルギーは電気から変換されますが、この役割を持つのがモーター(回転する機械=誘導電動機)です。

変換する電気は単相ではなく、三相(3φ)200V(400V)を電源として作動する機器を動力設備といいます。

動力設備の種類

動力設備の種類は、先に挙げたような搬送機器、医療機器、防災機器、厨房機器、シャッター、工場の生産機器、空調機器、給排水衛生機器などさまざまなものがあります。普段これらの機器を目にすることは多いですが、動力設備の構成である動力盤、電動機、中央監視設備は隠されているので実態はつかみにくいかもしれません。

動力設備の種類の具体例は、エレベーター、エスカレーター、エアコン、換気設備、消火栓、電気炉など様々な種類がありますし、どれも人々の生活を豊かにするものばかりです。

ただ、動力設備はこれらの種類の機器をまとめて動力設備というのではなく、動力盤から各動力機器までの配線を動力設備としていることが一般的なようです。もちろん動力設備は建築電気設備の一種ですので、動力設備に幹線設備を含める場合もありますし、動力盤を除く場合もあります。建物によってどこからどこまでが動力設備なのかが変わります。

動力設備の仕組み・構成

動力設備は動力盤から機器までの配線を指す電気設備でした。電気を発電所で創り、送電し、受電し、変電し、配電し、使用するのが電気です。電力会社などの発電所から創られる電気はそのまま機器で使用できないものなので、変電する必要があります。

そのような設備を受変電設備と呼ぶのですが、機器への送電もこの受変電設備(キュービクル)を介して電気を送るわけです。受電した電気を受変電設備・キュービクルで三相200V(もしくは400V)の電気を変電するわけですが、その電気を必要とする機器が大量にあると配線数、キュービクル数がとんでもなく大きくなってしまい、制御ができなくなります。そこで動力設備の仕組みは最適な仕組みをとることになるのです。

先の事態を防ぐために電気を送る先である機器の周辺に動力盤をそれぞれ置き、受変電設備から動力盤へ電気を送電する仕組みになっているのです。例えば空調機械室に動力盤がありますね。

動力設備の配線・幹線計算

幹線計算を間違うと動力設備が大変に→仕様書を優先

幹線を含む動力設備には配線を施しますが、動力設備を設計・施工する際に幹線計算や配線の決定をすることになります。動力設備の配線の場合、いくつかその配線の種類があるのです。

動力設備で使用する配線は機器の種類によって変わるのですが、排煙機などの必ず動作していないとならない機器への配線は「FPケーブル」を使用し、建築基準法で定められた制御配盤の配線に使用する「HPケーブル」(耐熱電線)を使用します。このようにいくつか配線にも使い分けが必要なのです。一般的に幹線、動力設備で使用する配線はCVケーブルです。以下に動力設備で使用するであろう電力ケーブルを示します。

このような電力ケーブル・配線には用途に応じた様々な電力ケーブルの種類があるのです。ちなみに、最近の電力ケーブルは環境配慮型の物も多く登場しています。

動力設備においては『内線規程』にある誘導電動機の容量に合わせた配線のサイズを元にします。幹線の太さに関する内線規程を確認しないと誤った幹線計算をしてしまいます。設計条件で幹線計算が必要になることがありますが、機器の製造元が仕様書に幹線に関する仕様を掲載しているので、そちらを確認した方がいいでしょう。

動力設備の耐用年数・償却資産、50kwの場合の保険

動力設備の償却資産・耐用年数とは

電気設備には寿命があり、安全に安定的に稼働するには設備のメンテナンス・定期点検が欠かせません。で定期点検を実施した場合、例えば配電盤・分電盤ではその寿命が30年とされています。

償却資産とは、八尾市のHPによると、以下のようになっています。

償却資産とは、土地・家屋以外の事業用資産で、その減価償却額又は減価償却費が法人税法又は所得税法の規定による所得の計算上、損金又は必要な経費に算入されるものです。具体的には、工場・商店などを経営している方や、駐車場・アパートなどを賃貸している方が、その事業のために用いる構築物・機械・備品等をいいます。この「事業のために用いる」とは、事業として他人に賃貸している場合も含めます。

償却資産資産には耐用年数が定められています。動力設備も資産の一部で、工場などでの経費計算の際には耐用年数を参考に計算します。耐用年数は法律で定められています。動力設備は電気設備の一種なので、耐用年数は電気設備として捉えられています。電気設備の耐用年数は国税庁の建物・建物付属設備の耐用年数表によると、15年と定められています。

動力設備が50kw以上、電力設備が100kwの時には普通火災共済の適用

動力設備は工場などで設置去れることがありますが、常に感電・漏電などによる火災の危険性は存在します。そうした時火災共済により工場物件掛金による補償を受けることができます。その条件として作業員が常時50人、動力設備が50kw、電力設備が100kwの時となっています。詳しくは群馬教唆のHPに記載されています。

まとめ

以上のように、動力設備についてをその定義や種類、仕組み・構成、使用する電力ケーブルの配線の種類、幹線計算などを紹介してきました。動力設備は医療機器や防災機器を構成する重要な設備です。