レジル株式会社【東京】電気主任技術者＜正社員＞【WEB面接可】
募集要項
仕事内容
設備管理
※ 点検管理業務の他、トラブル調査や年次点検作業など様々な業務を通じ、実務に役立つ経験・スキルを身に着けることができます。
※ 業務を通じて実務経験の充足が可能です。実務経験がない方も歓迎します。
保安点検業務に関する知識・経験を習得し、実務経験を充足したあとには、当社が設備管理を実施している建物の電気保安点検業務を請け負っていただくことも可能です。
この求人は、土日祝日が休みになります。ワークライフバランスを重視する方におすすめの求人です。
休日・休暇
■ 完全週休二日制（土・日）、祝日 ※年間休日 122日
■ 年末年始
■ 夏季休暇
■ 慶弔休暇
応募条件
資格・免許
第3種電気主任技術者
資格備考
普通自動車免許（AT限定可）
望ましい免許・資格
第1種電気工事士
経験
【必須条件】
・電気主任技術者の資格を保有。
・電気管理技術者としての実務経験を満たしている方は、主任技術者として当社が受託している物件の保安業務に従事していただくことも可能です。
Word、Excel等
学歴
不問
求める人物像
・顧客や技術者等と円滑にコミュニケーションを図ることのできる方
・電気保安に関する知識・経験・スキルを身に着けたいと考えている方
雇用形態
正社員
勤務地
勤務地詳細
〒103-0014
東京都中央区日本橋蛎殻町1-36-5
いちご箱崎ビル6階
駅アクセス ：
東京メトロ 水天宮前駅 徒歩1分（半蔵門線）
人形町駅 徒歩5分（日比谷線）
転勤
転勤無し
給与
・月給313,000円～
（基本給253,500円＋固定残業代59,500円/固定残業代30H分を含む）
・固定残業手当制（30時間超過分は追加支給）
賞与
賞与4カ月分
年収
500万円 ~ 1000万円
勤務時間
8：45〜17：45（休憩1時間）スーパーフレックス制度あり
処遇・福利厚生
■ 出張手当、役職手当
■ 転勤に伴う各種手当（単身赴任手当・帰省旅費手当・転勤時特別休暇・家賃補助）
社会保険完備(健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険)
■確定拠出年金（401k)
■育児・介護休業制度（産休・育休取得実績、復帰実績あり）
■時間単位有給休暇
■私と家族幸せにするWEEK（有給取得促進制度）
■人間ドック補助金制度
定年
80歳まで働ける
他社では６０～７０で定年とか給与さがるとかあるけど
当社はそれがない。
年齢あがってもやった点数分でもらえる額は変わらない
採用概要
募集の背景
欠員のため
採用プロセス
関係部署にて書類選考
↓
１次面接（部署責任者）
↓
最終面接（役員）
↓
内定
※面接はWEBでも可能です。
※選考プロセスは変動する場合があります。
勤務詳細
キャリアパス
社内試験を通じて技術レベルを向上させ、現場での実務に活かすことができます。
お客さまからの問い合わせや不具合対応などを通じて、多くの経験を積むことができます。
電気主任技術者となり担当物件の保安管理を行う道と、点検を行う技術者のフォロー・指導を行う技術マネジメント業務を行う道が選択できます。
受動喫煙対策
屋内禁煙(喫煙所有)
求人の種類
求人種別ID
職場の雰囲気
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ぜひご登録ください。
組織図・チーム体制
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。
書類・面接のポイント
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。
会社概要
会社名
住所
従業員数
売上高
資本金
設立
詳細説明
■マンション一括受電サービス事業
■電力小売事業
■ライフサポート事業
■ビジネスサポート事業
会社の特徴
【概要・特徴】マンション一括受電サービスなど、多様なエネルギー関連サービスを展開する企業。2004年に日本で初めて、マンションの一括受電を事業化した企業で、2021年8月末時点の導入実績は2,200棟・17万世帯です。マンション一括受電サービスをはじめとする各種サービスのほか、電力小売事業、電気工事保安管理事業などを、グループ会社と連携して展開しています。【強み】マンションの電力需要予測を活かした「電力調達力」を強みに、2014年に電力小売事業に参入。グループ会社の中央電力エナジーとともに、ビル・工場・商業施設など向けに電力小売事業を展開しており、2021年8月末時点の電力供給実績は8,000件・32万kWです。また、既存マンションの一括受電の導入には全世帯の同意が必須ですが、同社はその「調整力」にも強みを保有。グループ会社のふるさと熱電が取り組む「地熱発電事業」では、その調整力を地域コミュニティの合意形成において発揮しています。
