レジル株式会社【大阪】電力に関わるサービスを一貫して提供している会社で電気主任技術者
募集要項
仕事内容
設備管理
業務内容
竣工検査助手、漏電監視装置設置・取付、緊急対応補助、マニュアル整備などご本人の適性に応じて担当いただきます。
保安業務は未経験であっても、自社設備の点検を通じて実務経験の取得が可能で、将来的に電気管理技術者を目指して頂くことができます。
この求人は、土日祝日が休みになります。ワークライフバランスを重視する方におすすめの求人です。
休日・休暇
完全週休2日制（土曜日、日曜日、祝日）
年間休日123日
年末年始
夏季休暇
慶弔休暇
有給休暇（入社時に付与。付与日数は入社日による）
応募条件
資格・免許
第3種電気主任技術者
資格備考
普通自動車免許（AT限定可）
望ましい免許・資格
第2種電気工事士
経験
【必須条件】
・電気主任技術者の資格を持っており、3年以上の実務経験がある方
・実務経験1～2年の方もご相談下さい。入社後に実務経験を積んでいただくことができます。
・電気管理技術者としての実務経験を満たしている方は、当社より個人事業主として独立していただくことも可能です。当社から担当いただく物件をご紹介させていただきます。
・普通自動車免許（AT限定可）
パソコンスキル（Word、Excel等）
学歴
不問
求める人物像
顧客と円滑にコミュニケーションを図ることのできる方
雇用形態
正社員
勤務地
勤務地詳細
東大阪センター
〒578-0946
大阪府東大阪市瓜生堂1-2-18 中央電力ビル2階
【最寄駅】
近鉄奈良線 若江岩田駅 徒歩5分
転勤
転勤無し
給与
【ご参考】
225,000円～437,500円(以下一律手当を含む)
基本給：182,000円～
固定残業手当：43,000円～
※時間外手当は、時間外労働の有無にかかわらず、固定残業代として支給し、30時間を超える時間外労働は追加で支給
※月給は固定手当を含めた表記です。
賞与
賞与なし
年収
400万円 ~ 700万円
この求人は、残業時間が20時間以内です。ワークライフバランスを重視される方におすすめの求人です。
勤務時間
8:45～17:45 （所定労働時間8時間）
休憩時間：60分
月平均労働日数：19.9日
残業時間
システム効率化が進んでおり、残業は10～20/月程度
夜勤
夜勤有り
数回/年程度
処遇・福利厚生
通勤手当：実費支給(社内規程に基づき支給)
社会保険完備(健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険)
■確定拠出年金（401K)
■育児・介護休業制度（産休・育休取得実績、復帰実績あり）
■時間単位有給休暇
■私と家族幸せにするWEEK（有給取得促進制度）
■スポーツ施設利用の補助制度
■人間ドック補助金制度
退職金
退職金無し
定年
80歳まで働ける
他社では６０～７０で定年とか給与さがるとかあるけど
当社はそれがない。
年齢あがってもやった点数分でもらえる額は変わらない
採用概要
募集の背景
増員のため
採用プロセス
書類選考→面接（2~3回）＋筆記試験
勤務詳細
受動喫煙対策
屋内禁煙(喫煙所有)
求人の種類
求人種別ID
職場の雰囲気
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ぜひご登録ください。
組織図・チーム体制
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。
書類・面接のポイント
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。
会社概要
会社名
住所
従業員数
売上高
資本金
設立
詳細説明
■マンション一括受電サービス事業
■電力小売事業
■ライフサポート事業
■ビジネスサポート事業
会社の特徴
【概要・特徴】マンション一括受電サービスなど、多様なエネルギー関連サービスを展開する企業。2004年に日本で初めて、マンションの一括受電を事業化した企業で、2021年8月末時点の導入実績は2,200棟・17万世帯です。マンション一括受電サービスをはじめとする各種サービスのほか、電力小売事業、電気工事保安管理事業などを、グループ会社と連携して展開しています。【強み】マンションの電力需要予測を活かした「電力調達力」を強みに、2014年に電力小売事業に参入。グループ会社の中央電力エナジーとともに、ビル・工場・商業施設など向けに電力小売事業を展開しており、2021年8月末時点の電力供給実績は8,000件・32万kWです。また、既存マンションの一括受電の導入には全世帯の同意が必須ですが、同社はその「調整力」にも強みを保有。グループ会社のふるさと熱電が取り組む「地熱発電事業」では、その調整力を地域コミュニティの合意形成において発揮しています。
