「応募がなかなか来ない」「応募してきた求職者が求める人物と全然異なる」といったお悩みはありませんか？
こういった問題は求人票を改善することで解決するケースが少なくありません。
ぜひ参考にしてみてください。
そもそも求職者が応募で重要視する項目
求人票を書くうえで最も重要なことは、求職者が応募するかどうかを判断する情報が記載されているかです。
下記画像は厚生労働省が集計した求職者が実際に応募するにあたり重要視している求人票の項目について取ったアンケートです。このデータによると、求職者が重要視している項目TOP3は、仕事内容、勤務場所、賃金です。
よく採用担当者の方から「仕事内容と勤務場所は現場によって異なるから詳細にはかけない」というお話をいただくことがありますが、これらの情報がない求人票ではなかなか応募を集めることは難しいです。よくある現場の情報を記載する、ほしい求職者像が魅力に感じやすい仕事内容を記載するなど、何かしらの具体的な情報は記載することをお勧めします。
建設業界で働きたい求職者が特に重要視する項目とは
今度は建設業界で働きたいと考えている求職者に絞ってみていきたいと思います。
下記画像は、実際に建職バンクを見ている求職者が求人票のどこを見ているか分析ツールを用いてデータ化したものです。一般的な求職者に比べて応募条件を重要視している求職者が多いことがわかります。
求職者に話を聞いてみると、「持っている資格で応募できるか」、「してきた経験が活かせるか」を気にしている方が非常に多いという結果がわかりました。必須要件と歓迎要件という記載の仕方に分けることで、メインターゲットではない層からの応募の取りこぼしを防ぐことができそうです。
使えるテクニック3選
1. モデル年収を記載する
千葉にある建設会社様で、解体作業員を1名募集したいというご要望をいただきました。今まで様々な求人媒体に求人を出してみたが応募が全く入らず困っているとのことでした。実際に求人票を見せていただくと、給与の欄に「月給 240.000円～322.000円」だけ記載がありました。
この会社様の求人の魅力は「頑張った分だけ稼げる」にもかからず、実際にどのくらい稼げるのか伝わりずらい求人票になっていました。そこで求人票にモデル年収の欄を設け、稼いでいる社員の年齢と大まかな年収を記載しました。すると変更後、2週間で2件の応募が入りました。
頑張った分だけ稼げるという訴求をする際は、頑張ったら実際どのくらい稼げるのかを事実ベースで記載することをお勧めします。
2. 自社でとれる資格を明記する
東京に本社がある太陽光発電関係の事業を運営している会社様から、第三種電気主任技術者を保有している方を4名採用したいというご要望をいただきました。その会社は競合他社よりも給料水準が低く、採用に苦戦していました。
電験3種を持っている方の中には電験2種をとり待遇改善をしたいという方が多い一方で、電験2種を試験でとるのは難易度が高く、認定取得でとりたいと考えている方が多いです。そこで自社で業務を積めば電験2種を認定取得できる旨を求人票に記載するご提案をしました。結果、応募が以前の倍以上増え、4名の採用をすることができました。
建設業界で働いている方は、「待遇UP＝資格」と考えている方も多いです。「自社で働くとこんな資格を取ることができる」、「資格を持っている人には手当がつく」といった内容は求職者にとって魅力的に映りやすいです。
3.年収の下限を引き上げる
東京の電気工事会社様から、1級電気工事施工管理技士を持った経験者を1名採用したいというご要望をいただきました。欠員がでたため1カ月以内に経験者を採用しないといけないという状況にもかかわらず応募が全く入らないという状態でした。
求人票をいただくと年収が「300万~700万」と記載がありました。お話しを伺うと年収の設定に特に理由はないが、800万はさすがに出せないからそれ以下で記載したとのことでした。電気工事施工管理技士の経験者であれば年収500万円以下では採用が難しい旨をお伝えし、年収を500万～700万に変更しました。結果、1名の採用に成功しました。
求職者は、年収の下限を「最低限もらえる金額」、年収の上限を「その会社でもらえる上限額」と理解しているケースが多いです。下限は採用市場における平均値、上限は絶対にこの金額以上は出せないという金額を設定することで、「給料が安そうだから応募しない」という機会損失を防ぐことができます。
最後に
求職者は、魅力的な条件かつ受け入れられない条件がないという求人にしか応募しません。つまり、求人が魅力的であることと同じくらい少しでもいやだなと思われる情報がないことも重要なのです。
建職バンクでは、求人票の無料添削も行っております。お気軽に下記フォームからお問い合わせください。
