三井不動産ファシリティーズ株式会社オフィスビルや商業施設の管理【三井不動産グループ】〈大卒・大学院卒〉
| 380～490万円詳しく見る |
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| 設備管理/ビルメンテナンス（ビルメン）詳しく見る |
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| 優遇資格 詳しく見る第二種電気主任技術者
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募集要項
仕事内容
設備管理/ビルメンテナンス（ビルメン）
具体的には
仕事の魅力
また、経験の中で資格を活かすフィールドもあります
例えば、電気主任技術者であれば、施設（ビルや商業施設）の電気に関わる工事や受変電設備点検において電気事故がないように保安監督（工事計画の承認や立会い）を行ったり、一緒に働くスタッフや関係者に保安教育（訓練や受電設備操作）を行うなど、指導者として活躍できる場面があります
休日・休暇
年間休日数120日
有給休暇（入社後3ヶ月経過後使用可）、他夏季・冬季休暇有り
応募条件
望ましい免許・資格
第二種電気主任技術者
2級建築施工管理技士
2級管工事施工管理技士
第三種電気主任技術者
第一種電気工事士
第二種電気工事士
1級電気工事施工管理技士
2級電気工事施工管理技士
経験
【必須】
建築物に関わる保守メンテナンス・工事・施工管理などの経験
学歴
大卒以上
求める人物像
・これまでの経験や所有資格を活かし、日本を代表するビル・商業施設・大規模複合施設（東京ミッドタウン日比谷など）の設備管理に携わりたい方
・三井不動産グループとして誇りを持ち、組織の一員として協調性を持って業務に取り組める方
雇用形態
正社員
勤務地
勤務地詳細
都内（日本橋/霞ヶ関/新宿など）、神奈川、千葉、埼玉 等
通勤手段
公共交通機関のみ
転勤
転勤無し
出張
出張無し
給与
・基本給203,000円～（大学・大学院卒）
※基本給についてはご経験などを加味し面接時にご提示いたします
賞与
年2回 計5ヶ月（前年ベース）
年収
380万円 ~ 490万円
※残業20時間、賞与昨年度実績5ヶ月分込み
※年収については入社時の想定年収となります。能力主義であり、個人スキルにより早期昇格の見込みあり
勤務時間
9：00～17：30（所定労働時間7時間30分）
残業時間
目安25時間/月
夜勤
夜勤有り
月4～6回程度
処遇・福利厚生
家族手当、児童手当、資格手当、時間外手当、深夜勤務手当、当直手当
※電気主任技術者などの有資格者は、毎月給与に資格手当として支給あり。さらに選任されると資格手当とは別に選任手当あり
健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労働災害保険
各諸手当
通勤交通費全額支給
資格受験および更新費用負担 他
退職金
退職金有り
勤続3年以上
定年
定年有り
60歳まで
再雇用なし
採用概要
採用プロセス
書類選考→面接
勤務詳細
キャリアパス
現場にて設備管理業務に従事していただき、その後は現場における各設備の作業責任者やリーダーへ
さらにマネジャーは設備だけでなく清掃や警備をマネジメントする統括管理にもキャリアアップが可能です
得られるスキル・経験
設備管理業務における知識・技術力・対応力・コミュニケーション能力
受動喫煙対策
屋内全面禁煙
求人の種類
求人種別ID
職場の雰囲気
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ぜひご登録ください。
組織図・チーム体制
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。
書類・面接のポイント
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。
会社概要
住所
従業員数
売上高
資本金
設立
詳細説明
■建物とその附帯設備の管理・保全・修繕■建物内外の保安・警備の請負■建物・施設管理に関する運営・全体管理業務の請負■建物の保全に関するコンサルティング・調査■建物の省エネルギーに関するコンサルティング・調査・運用改善の支援業務などの受託他
会社の特徴
【概要・特徴】三井不動産(株)を親会社とする施設管理会社。グループの施設管理業務を担う中核企業です。首都圏を中心とした東日本エリアで事業を展開。グループの施設を中心にオフィスビル・商業施設・マンション・病院などさまざまな施設の管理を手掛けています。管理棟数は348棟(2021年3月現在)。管理実績は首都圏トップクラスです。【注力分野】電気・空調・給排水衛生などの設備管理や清掃、警備のほか、機能の回復だけでなく建物性能を向上させることを視野に入れた工事プランの提案と施工管理を行なう「工事業務」を手掛けています。また、同業他社に先駆けて、設備管理・清掃管理の分野で省エネルギー対策や環境配慮型清掃などを研究しており、多くの成果を残しています。環境事業の専門部門を立ち上げたほか、環境教育を社員各層に実施。環境社会検定(eco検定)受験を推進し、多くの合格者を出しています。
