更新日 : 2024/4/24

重環オペレーション株式会社環境施設の運転スタッフ(横浜北部)

正社員学歴不問土日祝休み残業20時間以内

給与アイコン年収

220~320万円詳しく見る

カバンアイコン職種

設備管理詳しく見る

マップアイコン勤務地

神奈川県詳しく見る
環境施設の運転スタッフ(横浜北部)

募集要項

仕事内容

設備管理

下水汚泥焼却施設の運転及び監視業務
設備の巡視点検・整備業務

応募条件

<経験>

【必須】
普通自動車運転免許
PCスキル:文字入力程度

<学歴>

不問

求める人物像

UIJターン歓迎

雇用形態

正社員

勤務地

神奈川県横浜市鶴見区末広町1-6-1

勤務地詳細

〒 230-0045
神奈川県横浜市鶴見区末広町1-6-1
横浜市北部汚泥資源化センター内
JR鶴見駅よりバス 臨港バス「東亞合成横浜工場前」下車 徒歩5分

<通勤手段>

マイカー通勤可
駐車場あり(無料)

給与

月額:183,000円~269,000円
昇給:あり(前年度実績 あり)
金額 1月あたり 0 円 〜 8,500 円(前年度実績)

<賞与>

前年度実績 2回
賞与月数 計 3.50ヶ月分(前年度実績)

<年収>

220万円 ~ 320万円

試用期間:6ヶ月
試用期間中の労働条件 同条件
※基本給は年齢、経験による

この求人は、残業時間20時間以内です。ワークライフバランスを重視される方におすすめの求人です。

勤務時間

08時 30分〜17時 30分
休憩60分

<残業時間>

月平均 10時間
大規模な運転設備・機器等の不具合対応(年6回、1カ月70時間まで延長できる)

休日・休暇

土日祝、その他
週休二日制 その他
年末年始 12/31〜1/3
年間休日数:120日
6ヶ月経過後の年次有給休暇日数:10 日

処遇・福利厚生

家族手当:17,000円~26,000円(扶養家族4人まで)
資格手当 0〜30,000円
残業手当・休日出勤手当別途
通勤手当:実費支給(上限なし)

雇用、労災、健康、厚生

育児休業、介護休業、看護休暇実績あり

<退職金>

退職金有り

勤続 1年以上

<定年>

定年有り

定年:一律 60歳
再雇用制度:65歳まで
18歳以上募集(深夜業務)

採用概要

<募集の背景>

欠員補充

<採用プロセス>

書類選考、面接1回
適性検査有り

勤務詳細

<受動喫煙対策>

屋内禁煙

求人の種類

自社提案

求人種別ID

0001

職場の雰囲気やチーム体制、面接ポイントなどを
キャリアアドバイザーがご紹介します。

無料登録して詳細を受け取る

職場の雰囲気

ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ぜひご登録ください。

組織図・チーム体制

ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。

書類・面接のポイント

ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。

簡単1分

情報を入力して求人に応募

応募求人:環境施設の運転スタッフ(横浜北部)

STEP1
STEP2
完了
必須
お持ちの資格
(複数選択可)

必須
ご経験
(複数選択可)
必須
ご希望の勤務地

必須
生まれた年

必須
氏名
(複数選択可)
前に戻る
必須
電話番号
(半角ハイフンなし)

必須
メールアドレス
(半角英数)
前に戻る
利用規約に同意の上、ボタンを押してください

会社概要

住所

神奈川県横浜市西区みなとみらい4-4-2 横浜ブルーアベニュー14階

従業員数

981人

資本金

90,000,000円

設立

1983年6月

詳細説明

環境装置(ごみ処理プラント等)の保守・運転管理

会社の特徴

【概要・特徴】三菱重工グループに属する環境プラントO&M会社。同グループの三菱重工環境・化学エンジニアリング(株)が行っている廃棄物処理施設を中心とした環境対策プラントの総合エンジニアリング事業のうち、運転管理業務に特化した専門会社として独立した会社です。三菱重工業、三菱重工環境・化学エンジニアリングが建設したプラントの増加に合わせ、同社も成長。北海道から中部エリアまでの47施設の運転管理を担当しています。さらに、子会社が担当する西日本エリアを含めると70施設以上です。【強み】高度な技術力のもとに設計・製作される三菱重工グループの環境装置の性能をフルに引き出し、施設の安定した運転と寿命を伸ばすオペレーション技術が強みです。その中でも三菱グループの製品特性を活かし、随意契約を締結している施設は2割程度あります。今後は、随意契約の割合も伸ばし、安定的な受注の確保に力を入れていく方針です。