レジル株式会社電力に関わるサービスを一貫して提供している会社で施工管理業務(第一種電気工事士)
募集要項
仕事内容
施工管理
将来のリーダー候補を募集しています。
【具体的には】
・電気設備工事に関する設計、施工、監理業務
・新規事業、プロジェクトの企画立案実行
・マンション、ビル等の一括受電サービス導入工事の発注業務
・設備更新に関するマネジメント
【社風・環境】
■「マンション一括受電サービス」は同社が初めて世に出したサービスであり、既存マンションを中心に、サービス開始時より現在まで業界トップクラスの導入実績を継続しています。
■育児フレックスや時短勤務等で柔軟に働くことができます。また、残業時間も全社平均で約20時間程度なので、仕事以外の時間もしっかりと確保できる職場環境です。
応募条件
<資格・免許>
以下のいずれかひとつ
第一種電気工事士
1級電気工事施工管理技士
2級電気工事施工管理技士
<資格備考>
第一種運転免許普通自動車
<望ましい免許・資格>
第3種電気主任技術者
<経験>
【必須】
◎高圧電気工事の施工管理経験
【歓迎】
◎チームマネジメント経験
<学歴>
不問
雇用形態
正社員
勤務地
勤務地詳細
〒103-0014
東京都中央区日本橋蛎殻町1-36-5
いちご箱崎ビル6階
駅アクセス ：
東京メトロ 水天宮前駅 徒歩1分（半蔵門線）
人形町駅 徒歩5分（日比谷線）
<転勤>
転勤有り
給与
月収：25万円～
【月給内訳】
月給203,000円～
※時間外手当として固定金額を支給 (47,000円～/月 30時間相当分）
※超過分は別途支給
【昇給】年2回
※試用期間 4ヶ月
※試用期間の勤務条件 同上
<賞与>
年2回：年間4ヶ月
<年収>
400万円 ~ 900万円
ご経験とご年齢に応じて決定します。
勤務時間
8:45～17:45（休憩60分）/就業時間
<残業時間>
時間外勤務あり
休日・休暇
休日：完全週休二日制（土・日）、祝日、年末年始
休暇：夏季休暇、有給休暇、慶弔休暇
休日補足：
■年間休日日数：123日
■初年度有給休暇日数：1日～10日（入社時に付与、日数は入社時期により変動）
処遇・福利厚生
通勤手当／残業手当／出張手当／役職手当
雇用保険／労災保険／健康保険／厚生年金保険
■確定拠出年金（401k)
■転勤に伴う各種手当（単身赴任手当・帰省旅費手当・家賃補助）
■研修・資格取得助成金制度
■育児・介護休業制度（産休・育休取得実績、復帰実績あり）
■時間単位有給休暇
■私と家族幸せにするWEEK（有給取得促進制度）
■スポーツ施設利用の補助制度
■人間ドック補助金制度
<退職金>
退職金無し
採用概要
<募集の背景>
事業拡大に伴う増員のため
<採用プロセス>
書類選考→1次面接→最終面接
勤務詳細
<働き方>
責任としては、現場はスタッフが担当するため、緊急対応で2～3ヶ月に1度行くかどうか、という働き方となります。
<キャリアパス>
入社後まずは、電力業界やサービスの概要・特徴など、業務を行ううえで必要な知識を覚えていただきます。その後は教育担当の先輩社員からのOJTでスキルを身に付けていただきます。
<受動喫煙対策>
屋内禁煙(喫煙所有)
求人の種類
求人種別ID
職場の雰囲気
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ぜひご登録ください。
組織図・チーム体制
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。
書類・面接のポイント
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。
会社概要
会社名
住所
従業員数
売上高
資本金
設立
詳細説明
■マンション一括受電サービス事業
■電力小売事業
■ライフサポート事業
■ビジネスサポート事業
会社の特徴
【概要・特徴】マンション一括受電サービスなど、多様なエネルギー関連サービスを展開する企業。2004年に日本で初めて、マンションの一括受電を事業化した企業で、2021年8月末時点の導入実績は2,200棟・17万世帯です。マンション一括受電サービスをはじめとする各種サービスのほか、電力小売事業、電気工事保安管理事業などを、グループ会社と連携して展開しています。【強み】マンションの電力需要予測を活かした「電力調達力」を強みに、2014年に電力小売事業に参入。グループ会社の中央電力エナジーとともに、ビル・工場・商業施設など向けに電力小売事業を展開しており、2021年8月末時点の電力供給実績は8,000件・32万kWです。また、既存マンションの一括受電の導入には全世帯の同意が必須ですが、同社はその「調整力」にも強みを保有。グループ会社のふるさと熱電が取り組む「地熱発電事業」では、その調整力を地域コミュニティの合意形成において発揮しています。
