株式会社GNEベストベンチャー100に選出/急成長の注目企業で電気工事施工管理業務(第一種電気工事士)
正社員学歴不問週休2日資格取得支援
求人の注目ポイント!
- 働きやすい環境!年間休日120日、福利厚生制度も充実しており、安心して働くことができます。
- 充実の研修制度!150種類以上もの研修を用意しており、 社員一人ひとりが自身の目指すキャリアの実現に向けて、必要なスキルを身につけることが可能です。
- 急成長中のベンチャー企業!4年連続で『ベストベンチャー100社』に選ばれるなど、業界でも注目の企業です。
募集要項
仕事内容
施工管理
業務内容
業務詳細
現場での施工管理と、各種資料作成が主な業務となります。まずは同社製品の理解から始め、先輩と⼀緒に作業をしながら仕事の流れを覚えていきます。その後、現場調査書や⾒積書などのデスクワークも学んでいただきます。
会社について
数多くの企業の環境問題をサポートし、ここ7年で事業規模は10倍にも拡⼤しています。
また、現在は拠点も拡⼤中で、今年中だけでも新たに2拠点の展開を予定しています。
また、⾷事会や全拠点テレビ会議など社員の交流の場が豊富にあり、他にも勉強会やSNSでの情報交換も積極的に⾏われており、取締役も参加しています。
休日・休暇
年間休日120日
年間有給休暇10日~20日
休⽇休暇形態:週休2⽇制
3か⽉に1回、電話当番のため休⽇出勤あり(その場合は代休を取得できます)
この求人は、資格の取得支援があります。仕事をしながら資格を取得したい方におすすめの求人です。
応募条件
資格・免許
以下のいずれかひとつ
第一種電気工事士
1級電気工事施工管理技士
2級電気工事施工管理技士
経験
【必須】
施工管理経験
学歴
学歴不問
雇用形態
正社員
※ 詳細は面談時にお伝えいたします。
勤務地
東京都渋谷区南平台町16-25
勤務地詳細
東京都渋谷区南平台町16-25 養命酒ビル8階
転勤
転勤無し
当面なし
出張
出張有り
配属先は東京ですが、⼯事のための出張が発⽣します。
⽉に1〜2回程度、2泊程度が⽬安となります。
※ 詳細は面談時にお伝えいたします。
給与
【ご参考】
⽉給:250,000円〜
基本給:250,000円〜
⽉給は固定⼿当を含めた表記です。
※試用期間3ヶ月有
昇給有
年収
400万円 ~ 550万円
予定年収はあくまでも⽬安の⾦額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
勤務時間
9:00〜18:00(所定労働時間:8時間0分)
休憩時間:60分
繁忙期は7〜10⽉くらいです
残業時間
残業有
処遇・福利厚生
残業手当
家族手当(配偶者7,000円、子3,000円)
役職手当
資格手当
引っ越し手当
社会保険完備(健康・厚生年金・雇用・労災)
●社員食堂
●報奨金
●資格取得支援制度
●誕生日祝い
●寮社宅(遠方からお越しの方)
●充実の研修制度
└⾃由に選択できる150種類以上の研修をご⽤意。
社員⼀⼈ひとりが⾃⾝の⽬指すキャリアの実現に向けて、必要なスキルを⾝につけることが可能です。
退職金
退職金無し
採用概要
採用プロセス
⾯接2回
1次⾯接(⼈事・現場)→2次⾯接(役員)→内定
勤務詳細
受動喫煙対策
受動喫煙対策有り
※ 詳細は面談時にお伝えいたします。
求人の種類
自社提案
求人種別ID
0001
会社概要
会社名
住所
東京都渋谷区南平台町16-25 養命酒ビル8階
従業員数
98人
資本金
80,000,000円
設立
2005年12月
詳細説明
(1)ECO事業
└省エネ/ 省コスト事業全般/蓄電池販売及び設置⼯事/補助⾦活⽤コンサルティング/EV 充電器の販売及び設置⼯事/空調機器販売及び設置⼯事
(2)モバイル通信基地局事業
└オープンエリアの電波、品質調査/携帯基地局(ビル・屋内)の置局、調査、設計、報告書作成、施⼯等
(3)ネットワークインフラ設備事業
└電柱共架調査、設計図⾯作成、竣⼯図書作成/FTTH設計、調査、外線⼯事、宅内⼯事、竣⼯図書作成/VDSL設計、調査、外線⼯事、宅内⼯事、竣⼯図書作成等
(4)ベンダー事業
└⼀般空調機器(家庭⽤)販売、設計、施⾏管理/業務空調機器(⼀般事務所・店舗)販売、設計、施⾏管理/産業空調機器(特殊⽤途・⼯場)販売、設計、施⾏管理等
(5)低圧ユーザー向け電気事業
└省エネ/省コスト事業全般/電⼦ブレーカーのご提案及び設置⼯事/LED照明のご提案、レンタルサービス/LED照明のご提案、割賦契約サービス/節電⾃販機への交換、新
規設置ご提案
(6)⼈材アウトソーシングサービス事業
└⼯事/試験、監視/折衝/現地調査、図⾯、報告書作成/⾏程調査、管理/電話対応、事務/各種書類作成
会社の特徴
・省エネ事業
2015年4⽉に施⾏された「住宅・建築物の省エネルギー基準」により、2020年までに設計する建築物に⼀定の省エネ基準が設けられることとなりました。また、2017年に施⾏される「建築物省エネ法」により、「省エネ適判制度」が義務化される予定です。更に、建築物リニューアル時に設備導⼊する際、節電対策によるランニングコストの削減が必要となります。
こうした省エネ市場の拡⼤を追い⾵に、同社は今まさに急成⻑中です。