株式会社GNEベストベンチャー100に選出/急成長の注目企業で電気工事施工管理
募集要項
仕事内容
施工管理
電気工事施工管理業務
■照明・空調機器の新設・修繕工事、点検・メンテナンス等
■電気工事技術者業務
■現場調査書・見積書などの作成業務
■簡易な補助金資料作成
この求人は、資格の取得支援があります。仕事をしながら資格を取得したい方におすすめの求人です。
応募条件
<資格・免許>
第2種電気工事士
<経験>
【歓迎】
施工管理、電気工事の実務経験者
CADの使用経験者
省エネ・エコなど環境に興味がある
省エネ系補助金実務経験者は優遇
<学歴>
不問、高卒以上
雇用形態
正社員
勤務地
勤務地詳細
【配属先支店】
宮城支店
〒983-0841
宮城県仙台市宮城野区原町3-2-53 フォレストコート原町1Ｆ
<転勤>
転勤無し
給与
【月給】 27万～50万
【みなし残業代】 固定残業代45ｈ分(5万6000円～)含む 超過分は別途支給
■給与改定年1回（10月）
試用期間：3か月（処遇に変更なし）
<賞与>
賞与年1回（1月）※会社の業績により支給します。
<年収>
324万円 ~ 700万円
年収324万～
※あくまでスタート時の金額です。
※固定残業代45ｈ分(5万6000円～)含む/超過分は別途支給
【年収例】
420万円／入社3年目 28歳 月給30万円
520万円／入社7年目 39歳 月給38万円
660万円／入社18年目 46歳 月給50万円
この求人は、残業時間が20時間以内です。ワークライフバランスを重視される方におすすめの求人です。
勤務時間
9：00～18：00(実働8h)
<残業時間>
【月平均残業時間】 ～20h程度
休日・休暇
完全週休2日制（土日）
祝祭日
夏季休暇
年末年始休暇
有給休暇
年間休日120日以上
処遇・福利厚生
■時間外手当
■資格手当
■家族手当（配偶者：月7000円、子1人につき：月3000円）
■役職手当
■休日出勤手当
■深夜勤務手当
■公的資格手当
■通勤交通費全額支給
■赴任転居費用支給
各種社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金）
■報奨金：リファラル採用にてご紹介していただいた場合など、金一封を支給します。（支給実績あり）
■資格取得支援制度：取得を奨励する資格取得にかかる受験料は、会社が全額負担します。
■社員食堂あり
■社員旅行（過去は北海道や沖縄に行きました）
■誕生日プレゼント（ギフトなどを贈ります）
■懇親会（月1回／参加は任意）
<定年>
定年有り
定年：60歳
再雇用65歳まで
採用概要
<募集の背景>
欠員補充
<採用プロセス>
書類選考、面接二回、筆記試験無
※Zoom使用によるWEB面接対応
※面接時：交通費・宿泊費費用負担無
求人の種類
求人種別ID
職場の雰囲気
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ぜひご登録ください。
組織図・チーム体制
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。
書類・面接のポイント
ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。ご登録後のキャリア相談時に、キャリアデザイナーがご紹介いたします。
会社概要
会社名
住所
従業員数
資本金
設立
詳細説明
(1)ECO事業
└省エネ/ 省コスト事業全般／蓄電池販売及び設置⼯事／補助⾦活⽤コンサルティング／EV 充電器の販売及び設置⼯事／空調機器販売及び設置⼯事
(2)モバイル通信基地局事業
└オープンエリアの電波、品質調査／携帯基地局（ビル・屋内）の置局、調査、設計、報告書作成、施⼯等
(3)ネットワークインフラ設備事業
└電柱共架調査、設計図⾯作成、竣⼯図書作成／FTTH設計、調査、外線⼯事、宅内⼯事、竣⼯図書作成／VDSL設計、調査、外線⼯事、宅内⼯事、竣⼯図書作成等
(4)ベンダー事業
└⼀般空調機器（家庭⽤）販売、設計、施⾏管理／業務空調機器（⼀般事務所・店舗）販売、設計、施⾏管理／産業空調機器（特殊⽤途・⼯場）販売、設計、施⾏管理等
(5)低圧ユーザー向け電気事業
└省エネ/省コスト事業全般／電⼦ブレーカーのご提案及び設置⼯事／LED照明のご提案、レンタルサービス／LED照明のご提案、割賦契約サービス／節電⾃販機への交換、新
規設置ご提案
(6)⼈材アウトソーシングサービス事業
└⼯事／試験、監視／折衝／現地調査、図⾯、報告書作成／⾏程調査、管理／電話対応、事務／各種書類作成
会社の特徴
・省エネ事業
2015年4⽉に施⾏された「住宅・建築物の省エネルギー基準」により、2020年までに設計する建築物に⼀定の省エネ基準が設けられることとなりました。また、2017年に施⾏される「建築物省エネ法」により、「省エネ適判制度」が義務化される予定です。更に、建築物リニューアル時に設備導⼊する際、節電対策によるランニングコストの削減が必要となります。
こうした省エネ市場の拡⼤を追い⾵に、同社は今まさに急成⻑中です。
